できちゃった婚の離婚率
最近、できちゃった婚が多いですが、日本では、どのぐらい「できちゃった婚」の割合になっているのでしょうか。日本におけるできちゃった婚の割合はおよそ２５％です。できちゃった婚の割合はほんの２０年で２．５倍に増えています。しかし、できちゃった婚はとかく子供ができたことで本人達の心の準備ができぬまま大急ぎで結婚するケースが多いため、できちゃった婚で結婚しても、その後別れてしまうケースが多く、できちゃった婚後の離婚率は高くなるといと言われています。統計から推定すると、できちゃった婚の離婚率は、通常の結婚の離婚率の倍、５年以内のできちゃった婚の離婚率は６０％以上のようです。
日本の離婚率、離婚の原因
日本の離婚率・離婚件数は増加傾向にあるようです。
１９７０年の離婚率（離婚件数/婚姻件数）は約１０％でしたが、２００５年には約３７％に達しています。
離婚率の増加は、「離婚は悪いもの」という従来の慣行に縛られない若い世代の婚姻・離婚の増加に加え、子供が成人に達し、夫が定年退職したことを契機に離婚をする熟年離婚の増加も影響しています。
社会の婚姻・離婚に対する風潮や考え方の変化に加え、生活や就労環境の多様化が進んでいることも、以前に比べ離婚が負担にならなくなった一因と考えられます。
厚生労働省が調査した「人口動態統計年間推計」によると、２００２年の離婚件数は戦後最高を記録したようです。
また、１９７０年には１００万を超えていた婚姻件数が減り続け、２００５年には７１万件になるのに対し、離婚件数は２６万件と増加傾向が続いています。
司法統計によれば、離婚の申し立てにおいて、夫からの申し立て理由は、
「性格が合わない」
「異性関係」
「異常性格」
の順で多いようです。
反対に、妻からの申し立て理由は、
「性格が合わない」
「暴力をふるう」
「異性関係」
の順で多いようです。
結婚５年以内の離婚は基本的に新生活への不適応が原因と考えられます。
結婚５年以降は、妻の職業の効果が強くなり、妻の経済的自立による離婚という傾向が強まっていると考えられます。
そして
離婚を抑制する要因としては、
「子どもの存在」
「夫方親との同居」
などが離婚を抑制する強い効果をもっていることも注目されています。
これは、逆にみれば核家族には離婚確率を高める効果があるということであり、核家族が有する脆弱性の問題を考えるうえで興味深い統計です。